2008年01月17日
考える言葉シリーズより“変化”
変化
年のはじめに、ピーター・Ｆ・ドラッカーの次の言葉を引用して、“変化”の影響について考えてみたい。
「未来を予測しようとすると罠にはまる。未来をつくるためには、すでに起こった未来を予期することである」（「
変革の哲学 (ドラッカー名言集)」から抜粋）
氏は、未来予測を嫌った。なぜならば、それには的外れを逃れる道がないからである。それよりも、すでに起こり、後戻りのない“変化”が１０年後、２０年後に及ぼす影響について知ることのほうが、大いに意味があることだと考えている。
つまり、「すでに起こった未来」とは、経済や社会の“不連続性の発生”（即ち“変化”）とそれがもたらす未来への影響のことである。現実の中で起きている“変化”への洞察とヴィジョンこそが、ドラッカー思想の真髄である。
そのドラッカーが、「これからの世界を左右する支配的な要因は、人口構造の“変化”である」と指摘をしている。つまり、日米欧の先進国における少子高齢化の問題である。先進国の人口減は、すでに起こった事実であり、その当然の帰結として次のような事態をもたらす。
�� 若年労働者層の不足（定年延長による老齢者労働の増加）
�� 経済成長要因の変化（労働力や需要の増加から知的労働の生産性へ）
�� 唯一経済大国としての人口基盤の欠如（覇権の流動化）
このような“変化”とその当然の帰結が自らの組織に及ぼす影響を見通して、対応していくことが、ドラッカーのいうところのマネジメントである。
日本における人口構造の変化は、いっそう深刻である。さらに戦後の団塊世代（昭和22〜24年生まれ）が還暦を迎え、いよいよ社会的地位の交代期に入っているということである。
中小企業においては事業承継の問題がある。「事業承継ガイドライン」によると、中小企業の経営者の平均年齢は60才に手が届きつつあり、経営者自身が考える引退予想の平均年齢が約67才だというから、今後10年の間に対応が迫られる、つまり“すでに起こった未来”である。
“変化”に敏感な人々は、これらをビジネス機会として捉え、その対応を考え抜くであろう。「“変化”は、組織にとって、つねに最大の脅威であり、同時に最大の好機である」という。
「“変化”をマネジメントする最善の方法は、自ら“変化”をつくりだすことである」（Ｐ・Ｆ・ドラッカー）。つまり、未来は自らの手で創るものである。
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『変化』 に対応すること
更には、変化を自らつくりだすこと
これがやりたい本質である。
自社を変えたい、体質を変えたい、更には自分を変えるということになる。
